アメリカン・ファクトリー
Netflix作品が猛威を振るう世界の映画界だ。それはまるで新型コロナのようだ。
逆説的に我々はこれを受け入れるしか道がないと思う。
オハイオ州で地元の雇用を守ってきた工場が撤退することになり、ここに中国企業が入り労働者の条件を大きく変えて再雇用するのだが、この劣悪な条件にアメリカ人は合わせられない。当初はアメリカ人を現地法人の社長に据えるが、結局目標を達成できず中国人が現地法人の社長に就任する。
これはドキュメンタリーでありながら、きわめてドラマチックである。アメリカ人が労働組合を組織しよとすると、それをつぶそうとする勢力とが衝突しあい、選挙の結果結局組合の設立は見送られる。その裏で中国企業は「組合弾圧コンサル会社」に莫大な資金を注ぎ、会社の意にそぐわない社員を次々に解雇してゆくのである。これはアメリカ人にとって屈辱である。価値観の変化を求められることになるからだ。休憩時間を惜しみ、予定労働時間を超過してまで目標の達成を求めようとする中国企業の意思に自らを合わせない限り雇用は守られない。
そう、われわれ日本人はこの中国企業を他人とは思えない。労働者の権利より生産性を求めようとする。自己犠牲をしてでも会社のために尽くすことが正義という世界。これは我々日本人を指している。
そしてこの驚くべき現実は、共産圏で労働運動を推し進めてきたはずの中国が、資本主義の最先端であるはずのアメリカを乗っ取るという事実。もともとこの二つの国は、経済の対局にあったはずだ。それがいつしか逆転現象を起こしているのである。かつて中国の国内で鬱積していた労働運動をアメリカ人が起こそうとして、中国人に抑圧されるという逆転現象。こんな事態になるこを、世界の誰が予想したことだろうか。
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